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横浜国立大学大学院環境情報研究院の岩知道優樹非常勤教員（助教）、同大学都市科学部卒業生の金子美乃里、同大学院の佐々木雄大教授は、衛星・航空写真を用いた海岸林の広域評価により、広葉樹とクロマツの混交海岸林はクロマツ単植海岸林よりも津波による被度減少割合が小さく、津波への脆弱性が低い可能性を示しました。
海岸林は、防風や防砂の機能だけでなく、津波エネルギーの減衰や漂流物の捕捉といった、津波被害を軽減させる機能が東日本大震災を契機に注目されています。多くの海岸林は、クロマツ単植林であるため、クロマツ林の密度や樹木の配置を工夫することで、津波被害を最小限に抑える方法に焦点が当てられてきました。本研究では、樹種の多様性に着目し、津波イベント前後の衛星・航空写真を用いて、東日本大震災における津波による海岸林の減少割合を基に被害状況を評価しました。その結果、広葉樹とクロマツの混交林がクロマツ単植林よりも津波に対する脆弱性が低いことが明らかになりました。さらに、混交林において、広葉樹種とクロマツの空間分布がより複雑な海岸林の方が単純な海岸林よりも、津波に対する脆弱性が低い可能性が示唆されました。以上の知見は、海岸林を混交林に移行することにより、津波による海岸林への被害が軽減される可能性を示唆しています。

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横浜国立大学大学院環境情報学府の卒業生のMirka Heikkinen（2022年度博士課程前期修了）、同大学院の佐々木雄大教授は、都市街路空間において見過ごされてきた自発植生（人によって植えられた植物ではなく、自発的に生育する植物）の多様性を評価した論文を発表しました。
　都市街路空間は概して、舗装された路面が目立つため、街路の植え込みや街路樹の基部などの一部を除き、自発植生はあまり存在しないと認識されがちです。自発植生が仮に存在したとしても、人や車の移動に伴う種子散布や定着環境など、人為影響の受けやすさから、そのほとんどが外来植物である可能性が予想されます。この研究では、一見忘れられがちな都市の街路空間において、街路の植え込みや街路樹基部のような土壌に覆われた基質表面だけでなく、アスファルトの割れ目、舗装された歩道、街路と建造物敷地を隔てる壁面など人工的な基質表面にも着目し、自発植生の多様性がどのように分布するのかを調査しました。結果、街路空間のさまざまな生息環境を通して、外来種は必ずしも優占しないこと、生息環境に特有に分布する自発的な植物種が数多く存在することが明らかとなりました。以上の知見は、都市の街路空間もさまざまな自発植生を支えうること、街路空間において多様な生息環境を創成することによって、街路を行き交う人間の目に触れる自発植生の多様性を担保できる可能性を示唆しています。
本研究成果は、国際科学雑誌「Global Ecology and Conservation」に掲載されました（2023年9月5日付）。

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横浜国立大学の佐々木雄大教授は、鳥取大学の衣笠利彦准教授、モンゴル気象水文環境研究所のGantsetseg Batdelger博士、米国ニューメキシコ大学のScott Collins教授らとの国際共同研究で、気候変動に対する乾燥地の知られざる感受性の可視化に成功しました。モンゴル国全土に広く分布する48の草原サイトにおける40年間の植物生産量および気候データを解析した結果です。陸域において、広域的かつ長期的に野外で観測された時系列データは世界的に少なく、さらにそのような時系列データの複雑性ゆえに、気候変動に対する乾燥地の応答の理解には限界がありました。今回は、長期時系列データと非線形時系列解析手法を組み合わせることで、乾燥度の高いモンゴル南部地域では年間の降水量が増加しても生産量は必ずしも増加せず、またモンゴル全域を通して年間の乾燥度が改善されても生産量は必ずしも増加しない、といった感受性を発見しました。生産量は、降水量や乾燥度の変動性の増加に対して、より湿潤な北部地域で負に、より乾燥した地域で正に反応することもわかりました。成果は、気候変動に対する乾燥地の応答の正確な予測に貢献するとともに、乾燥地の牧畜業や農業を気候変動下でいかに持続的に行っていくかを検討する上で重要な科学的根拠となります。
本研究成果は、国際科学雑誌「Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America (PNAS)」に掲載されました（2023年8月21日米国東部時間午後3時付）。

Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America (PNAS) 掲載記事

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受賞情報

生態学琵琶湖賞は、水環境に関連する生態学およびその周辺分野における50歳未満の優れた研究者に贈られる賞です。滋賀県によって1991年に創設され、第15回より日本生態学会が実施主体となり、このたび鏡味麻衣子教授が第22回受賞者になり、滋賀県庁にて、滋賀県の三日月知事より賞が授与され、受賞講演が行われました。　
　鏡味教授は、ツボカビという植物プランクトンに寄生菌類の重要性を琵琶湖の研究をきっかけに見出しました。ツボカビは、大量発生する植物プランクトンに寄生することで、物質の流れを変える役割を果たします。また、ツボカビはミジンコの餌となり、食物網を支えます。本講演では、ツボカビを介した物質の流れ「マイコループ（Mycoloop）」の命名経緯や琵琶湖での最新研究、海洋や雪氷圏、都市での研究展望について紹介しました。三日月知事との質疑応答があるなど、琵琶湖の研究成果への関心の高さが伺える会となりました。

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賞状と景品

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大平敦子博士（多摩六都科学館学芸員；当時横浜国立大学社会人大学院生）を中心とする横浜国立大学・多摩六都科学館・名古屋大学・中部大学の研究チームは300年以上謎だった発光トビムシの正体を世界で初めて突き止めました。また、トビムシの発光能を試験する方法を考案し、既知種の中から新たに3種が光ることを発見するという快挙を成し遂げました。加えて、トビムシが発光する様子の動画撮影に世界で初めて成功し、緑色に光るということを科学的に確かめました。これらの成果はニュージーランドの科学雑誌「ズータクサ」に8月7日に公開されました。

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都市科学部では、第6回都市科学シンポジウム「都市から自然を、自然から都市を考える」を開催します。本シンポジウムを通し、都市と自然の関係性とその成り立ちを都市科学部の視点から考えます。
環境リスク共生学科からは、松田裕之教授、佐々木雄大教授が登壇します。

都市科学シンポジウムについて
https://www.ynu.ac.jp/hus/cus/28725/detail.html

Miguel Clusenar-Godt先生（元ユネスコ事務局エコロジカル及び地球科学部長、横浜国立大学客員教授）、渡邉綱男先生（元環境省局長、ユネスコ国内委員MAB計画主査）、松田裕之先生（横浜国立大学教授、MAB計画支援委員会委員長）の連名で「国際生物圏保存地域の日」のメッセージを公開しました。

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https://www.mext.go.jp/unesco/005/1358624_00003.htm

横国ヤギ部が、横国常盤祭の投票で展示物販部門1位、総合2位を獲得しました。

横国ヤギ部について
https://twitter.com/yokoeconanoda

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　横浜国立大学大学院環境情報学府の卒業生の冨高まほろ（2021年度博士課程前期修了）、同大学院博士課程後期4年の岩知道優樹、同大学院の佐々木雄大教授は、都市緑地に対する人々の保全選好度を評価した論文を発表しました。
　都市における典型的な緑地タイプである都市公園と里山における景観および植物群落の写真を撮影し、それぞれの写真に対して、保全選好度（緑地を保全・管理するための環境税の年額を想定した場合に、人々が支払う意思のある額）を問うアンケート調査を行った結果、人々の都市緑地に対する保全選好度は対象とする緑地タイプや空間のスケールに左右されることが本研究により世界で初めて明らかとなりました。
　人々が表明した都市緑地に対する保全選好度は400～500円程度となり、現行する環境税の年額（たとえば、横浜市みどり税）に比べて低い水準となっています。このことは、日本の都市緑地の持続的管理を効果的に進める上で、財源の確保が喫緊の課題の一つであることを示唆しています。一方で、生態系や生物に関する知識や幼少時の自然体験が豊富な人ほど保全選好度が高いことも本研究から明らかとなりました。都市緑地の保全・管理に要する社会的なコストへの理解を広めるためには、環境教育や自然体験の確保が必要不可欠であると考えられます。
　本研究成果は、国際科学雑誌「Land Use Policy」に掲載されました（2022年10月27日付）。

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