都市科学部では、第6回都市科学シンポジウム「都市から自然を、自然から都市を考える」を開催します。本シンポジウムを通し、都市と自然の関係性とその成り立ちを都市科学部の視点から考えます。
環境リスク共生学科からは、松田裕之教授、佐々木雄大教授が登壇します。

都市科学シンポジウムについて
https://www.ynu.ac.jp/hus/cus/28725/detail.html

Miguel Clusenar-Godt先生（元ユネスコ事務局エコロジカル及び地球科学部長、横浜国立大学客員教授）、渡邉綱男先生（元環境省局長、ユネスコ国内委員MAB計画主査）、松田裕之先生（横浜国立大学教授、MAB計画支援委員会委員長）の連名で「国際生物圏保存地域の日」のメッセージを公開しました。

詳細はこちら
https://www.mext.go.jp/unesco/005/1358624_00003.htm

横国ヤギ部が、横国常盤祭の投票で展示物販部門1位、総合2位を獲得しました。

横国ヤギ部について
https://twitter.com/yokoeconanoda

プレスリリース

　横浜国立大学大学院環境情報学府の卒業生の冨高まほろ（2021年度博士課程前期修了）、同大学院博士課程後期4年の岩知道優樹、同大学院の佐々木雄大教授は、都市緑地に対する人々の保全選好度を評価した論文を発表しました。
　都市における典型的な緑地タイプである都市公園と里山における景観および植物群落の写真を撮影し、それぞれの写真に対して、保全選好度（緑地を保全・管理するための環境税の年額を想定した場合に、人々が支払う意思のある額）を問うアンケート調査を行った結果、人々の都市緑地に対する保全選好度は対象とする緑地タイプや空間のスケールに左右されることが本研究により世界で初めて明らかとなりました。
　人々が表明した都市緑地に対する保全選好度は400～500円程度となり、現行する環境税の年額（たとえば、横浜市みどり税）に比べて低い水準となっています。このことは、日本の都市緑地の持続的管理を効果的に進める上で、財源の確保が喫緊の課題の一つであることを示唆しています。一方で、生態系や生物に関する知識や幼少時の自然体験が豊富な人ほど保全選好度が高いことも本研究から明らかとなりました。都市緑地の保全・管理に要する社会的なコストへの理解を広めるためには、環境教育や自然体験の確保が必要不可欠であると考えられます。
　本研究成果は、国際科学雑誌「Land Use Policy」に掲載されました（2022年10月27日付）。

Land Use Policy 掲載記事

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受賞情報

　2022年9月16（金）～19日（月）にオンラインで開催された日本陸水学会第86回兵庫大会において、大学院環境情報学府博士課程前期水域生態学研究室の大学院生3名が発表賞を同時受賞し表彰されました。

　【写真中央】最優秀口頭発表賞：中西 博亮（博士前期課程1年）「積雪生態系における雪氷藻類に寄生する新規ツボカビの発見」

　【写真左】優秀口頭発表賞（未来開拓枠）：寿 璐（博士前期課程2年）「Phenotypic and genetic diversity within a freshwater diatom species, Aulacoseira ambigua」

　【写真右】優秀ポスター賞（未来開拓枠）：橋爪 達郎（博士前期課程2年）「琵琶湖におけるMicrasteriasおよびStaurastrumの鉛直分布とツボカビとの関係」
これらの賞は上記学会における対象発表（口頭発表34件，ポスター発表10件）から、研究の新規性，発表のわかりやすさなどの観点から優れた発表に授与されます。発表者3名全員が選ばれたのは快挙といえます。

受賞情報

　環境情報研究院　小林剛准教授が公益社団法人環境科学会の学術賞を受賞し、2022年9月9日に開催された表彰式において表彰されました。
　表彰課題は「環境中の化学物質管理に向けたモニタリングとリスク低減技術の開発」です。環境化学および環境工学分野の学術的発展に大いに資するものであり、また，多数の公的な委員会の委員も務めるなど，研究成果と社会実装の両軸を兼ねた活動を進めており，環境科学分野において特に優れた研究業績を挙げた者に与えられる環境科学会学術賞にふさわしいものと評価されました。

賞状

プレスリリース

　横浜国立大学の佐々木雄大教授は、東北大学の陶山佳久教授、彦坂幸毅教授、ドイツ統合生物多様性研究センター（German Centre for Integrative Biodiversity Research: iDiv）のNico Eisenhauer教授らとの国際共同研究で、山岳湿原に生育・生息する植物および微生物が湿原の機能に果たす役割を評価した論文を発表しました。
　青森県八甲田山系に多数分布する山岳湿原群を対象に調査を行い、特定の植物群および微生物群が炭素循環に関わる湿原の機能を支えていることを明らかにしました。さらに、湿原内に異なる植物群および微生物群が含まれるほど、湿原の機能が多様になることがわかりました。山岳域や寒冷地における湿原は、世界の陸地に占める面積は少ないものの、低温・過湿条件によって植物が分解されずに堆積するため、大きな炭素吸収源としての役割を果たしています。
　今回の知見は、湿原において、多様で異質な植物群集を保全することで、多様な微生物群集の保全を促進でき、地球環境にとって重要な生態系の機能を維持できることを示しています。
本研究成果は、国際科学雑誌「Journal of Ecology」に掲載されました。

Journal of Ecology 掲載記事

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受賞情報

NEDO 戦略的省エネルギー技術革新プログラム（2014-2019年度）での共同研究として、㈱竹中工務店および㈱竹中土木、岡山大学とで取り組んだ「地盤の均質な加温・注入制御を可能とするVOCs汚染土壌の原位置加温式高速バイオ浄化システムの開発」が、「令和３年度地盤工学会技術開発賞」を受賞しました。本技術は、地盤温度の制御を現場で可能とし、微生物の活性を高め、揮発性有機化合物の原位置処理を効率的に実施できる技術であり、CO2排出を低減できる点は、世界的に推進されるカーボンニュートラルの方針とも合致し、高く評価されたものです。本学では、加温による微生物分解と溶出促進のメカニズムの解明等について、リスク共生社会創造センターを拠点に環境情報研究院と工学研究院と連携して取り組みました。

賞状

受賞情報

NEDO 戦略的省エネルギー技術革新プログラムおよび環境省低コスト・低負荷型土壌汚染調査対策技術検討調査（2014-2020年度）の共同研究として、㈱竹中工務店および㈱竹中土木、岡山大学、名古屋工業大学とで取り組んできた「土壌・地下水汚染浄化の省CO2を達成する加温式原位置高速バイオ浄化技術の開発」が、「令和３年度土木学会環境賞」を受賞しました。本技術は、汚染地盤を加温することで、微生物分解を活性化と汚染物質の溶出を促進し、浄化期間を数分の１に短縮するとともに、総合的な省エネ、低環境負荷を実現するものであり、環境の保全・改善・創造に資する新技術開発等に貢献した先進的な土木工学的研究として、高く評価されたものです。本学では、加温による微生物分解と溶出促進のメカニズムの解明と予測計算技術等について、リスク共生社会創造センターを拠点に環境情報研究院と工学研究院と連携して取り組みました。

賞状